ウェブ・ユーザビリティ向上への考察- 日本語ウェブサイト向けのトップページ・ユーザビリティ・ガイドライン -
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発表場所 : SQiP研究会
主査 : 篠原 稔和(ソシオメディア)
副主査 : 田中 徹 (富士ゼロックス) 、多田 幸翁(元日本電気テレコムシステム)
執筆者 : 福寿 一夫(アーク情報システム) 、赤尾 圭昭(日本電気) 、岩本 英己 (松下電器産業) 、小澤 一志(富士ゼロックス) 、小沼 明日香(東京海上システム開発) 、金山 豊浩(アドバンテスト) 、後藤 勇一 (エスシーシー) 、佐賀 桂 (アドイン研究所) 、前田 淳志 (日立製作所) 、高松 仁 (日立製作所) 、辻本 浩行 (日本ノーベル) 、横山 和彦(日立システムアンドサービス)
副主査 : 田中 徹 (富士ゼロックス) 、多田 幸翁(元日本電気テレコムシステム)
執筆者 : 福寿 一夫(アーク情報システム) 、赤尾 圭昭(日本電気) 、岩本 英己 (松下電器産業) 、小澤 一志(富士ゼロックス) 、小沼 明日香(東京海上システム開発) 、金山 豊浩(アドバンテスト) 、後藤 勇一 (エスシーシー) 、佐賀 桂 (アドイン研究所) 、前田 淳志 (日立製作所) 、高松 仁 (日立製作所) 、辻本 浩行 (日本ノーベル) 、横山 和彦(日立システムアンドサービス)
紹介文 :
ウェブサイトの顔と言えるトップページに着目し、「日本語ウェブサイト向けのトップページ・ユーザビリティ・ガイドライン」を提供しています。業種の特性を考慮した評価項目も追加されており、このガイドラインをベースにして各業種、各企業に合わせてカスタマイズすることでトップページの効果的な評価を行うことができます。
ウェブサイトの顔と言えるトップページに着目し、「日本語ウェブサイト向けのトップページ・ユーザビリティ・ガイドライン」を提供しています。業種の特性を考慮した評価項目も追加されており、このガイドラインをベースにして各業種、各企業に合わせてカスタマイズすることでトップページの効果的な評価を行うことができます。
概要 :
現在インターネットの世界では、企業や各種団体及び個人など様々なウェブサイト1が次々に立ち上げられている。しかしこれらサイトの多くは個々の感性のもとに作成されており、必ずしもユーザーにとって容易に目的を達成できる構成になっているとは言えないのが実情である。
当分科会では、この状況を改善するための指針として、ウェブサイトに必ず存在しそのサイトの顔でもある、トップページ2のユーザビリティに関する研究を行った。この研究では、まず『ホームページ・ユーザビリティ』[1]に記載されているガイドライン113項目を使用して、実際にいくつかのサイトのトップページに対して、その有用性の評価を実施した。これらを通じ、追加した方が良いと思われる評価項目や日本語サイトへの修正適用など、議論及び研究を重ね、最終的に日本語ウェブサイト向けのトップページ・ユーザビリティ・ガイドラインを作成した。
1 「ウェブサイト(Website)」は提供ページを登録しているウェブサーバ上に存在するページおよびコンテンツの全体像を示す。また、「ウェブ(Web)」はインターネットと同義に使われることもあるが、本論ではHTML等で記述されたページを参照するサービス全般を示すこととする(なお1章では、総務省の情報通信白書の記載から、「ウェブサイト」のことを「ホームページ」と表記する)。
2 欧米において、ウェブサイトの入り口を意味する「ホームページ」という用語が、日本ではウェブサイトを表示する全てのページを喚起する傾向から、本論においては入り口ページのことを「トップページ」と呼称する。
現在インターネットの世界では、企業や各種団体及び個人など様々なウェブサイト1が次々に立ち上げられている。しかしこれらサイトの多くは個々の感性のもとに作成されており、必ずしもユーザーにとって容易に目的を達成できる構成になっているとは言えないのが実情である。
当分科会では、この状況を改善するための指針として、ウェブサイトに必ず存在しそのサイトの顔でもある、トップページ2のユーザビリティに関する研究を行った。この研究では、まず『ホームページ・ユーザビリティ』[1]に記載されているガイドライン113項目を使用して、実際にいくつかのサイトのトップページに対して、その有用性の評価を実施した。これらを通じ、追加した方が良いと思われる評価項目や日本語サイトへの修正適用など、議論及び研究を重ね、最終的に日本語ウェブサイト向けのトップページ・ユーザビリティ・ガイドラインを作成した。
1 「ウェブサイト(Website)」は提供ページを登録しているウェブサーバ上に存在するページおよびコンテンツの全体像を示す。また、「ウェブ(Web)」はインターネットと同義に使われることもあるが、本論ではHTML等で記述されたページを参照するサービス全般を示すこととする(なお1章では、総務省の情報通信白書の記載から、「ウェブサイト」のことを「ホームページ」と表記する)。
2 欧米において、ウェブサイトの入り口を意味する「ホームページ」という用語が、日本ではウェブサイトを表示する全てのページを喚起する傾向から、本論においては入り口ページのことを「トップページ」と呼称する。