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ダウンロード数: 319回
SQuBOK分類 :
紹介文 :
製造装置の組み込みソフトウェアの開発は、装置の初期開発から保守にいたるまで開発期間が長く、その間に機能追加、機能改修を随時行う必要がある。特に新規装置では改良が頻繁に行われ、ソフトウェアは定期的にリリースされる。この定期的なリリース毎に、開発チームでは開発から実機組み込みまでフェーズを分けてテストを行っている。
リリース前のテストでは、目的の異なる2つのテストを行っている。作った機能が仕様通りに動くことを確認する仕様ベースのテストと欠陥検出を主眼としたテストの2つである。仕様ベースのテストを主とし、欠陥検出のテストで仕様ベースのテストを補完するようにしている。
これらのテスト活動を行っているが、リリース後(装置組み込み後)に欠陥が検出されることがある。欠陥を検出しきれていない問題にはいくつかあるが、その中でも欠陥検出のテストがアドホックなテストとなっている点に着目し、このアドホックな欠陥検出のテストを探索的テストとするべく取り組んだ内容を報告する。
製造装置の組み込みソフトウェアの開発は、装置の初期開発から保守にいたるまで開発期間が長く、その間に機能追加、機能改修を随時行う必要がある。特に新規装置では改良が頻繁に行われ、ソフトウェアは定期的にリリースされる。この定期的なリリース毎に、開発チームでは開発から実機組み込みまでフェーズを分けてテストを行っている。
リリース前のテストでは、目的の異なる2つのテストを行っている。作った機能が仕様通りに動くことを確認する仕様ベースのテストと欠陥検出を主眼としたテストの2つである。仕様ベースのテストを主とし、欠陥検出のテストで仕様ベースのテストを補完するようにしている。
これらのテスト活動を行っているが、リリース後(装置組み込み後)に欠陥が検出されることがある。欠陥を検出しきれていない問題にはいくつかあるが、その中でも欠陥検出のテストがアドホックなテストとなっている点に着目し、このアドホックな欠陥検出のテストを探索的テストとするべく取り組んだ内容を報告する。
ダウンロード数: 318回
SQuBOK分類 :
紹介文 :
ソフトウェア開発は規模が大きくなり、一つのプロダクト構築に向けて複数名が作業を行うことは当たり前になっている。複数名で同一の設計文書をつくる場合、テストベースにもなる設計文書にばらつきが発生してしまうことが多い。また、開発期間の短縮、必要な情報を提供する締め切りの厳格さによって、テストベースにおいて情報の散逸や、必要な情報が存在しない、という状況が発生する。
これらのテストベースにおける問題がテスト設計を困難にする。テスト設計の困難さがテストケース抜けを発生させ、最終的に不具合へとつながってしまう。市場での不具合は大きな損害をもたらすリスクとなる。
本論文では、テストベースとなる設計文書にばらつき、必要情報の散逸、情報が存在しない状況を想定し、テストケース抜けを防止する「テスト詳細設計プロセスの手順」を提案する。テストベースの各問題に対応したテストケース設計手順を定義し、テンプレートを活用して設計を行うことでテストケースの抜けを防止する。
また、提案する方法を用いてテストケースを実際に作成し、従来的なテスト設計方法と比較を行った。結果として得られたテストケース抜け防止の効果についても報告する。
なお、記載した問題は設計側での解決が理想的だが、本論文ではまずテスト側で対処を行った上で、検出した問題発生状況を活用して設計側の改善を行う想定で提案を行う。
ソフトウェア開発は規模が大きくなり、一つのプロダクト構築に向けて複数名が作業を行うことは当たり前になっている。複数名で同一の設計文書をつくる場合、テストベースにもなる設計文書にばらつきが発生してしまうことが多い。また、開発期間の短縮、必要な情報を提供する締め切りの厳格さによって、テストベースにおいて情報の散逸や、必要な情報が存在しない、という状況が発生する。
これらのテストベースにおける問題がテスト設計を困難にする。テスト設計の困難さがテストケース抜けを発生させ、最終的に不具合へとつながってしまう。市場での不具合は大きな損害をもたらすリスクとなる。
本論文では、テストベースとなる設計文書にばらつき、必要情報の散逸、情報が存在しない状況を想定し、テストケース抜けを防止する「テスト詳細設計プロセスの手順」を提案する。テストベースの各問題に対応したテストケース設計手順を定義し、テンプレートを活用して設計を行うことでテストケースの抜けを防止する。
また、提案する方法を用いてテストケースを実際に作成し、従来的なテスト設計方法と比較を行った。結果として得られたテストケース抜け防止の効果についても報告する。
なお、記載した問題は設計側での解決が理想的だが、本論文ではまずテスト側で対処を行った上で、検出した問題発生状況を活用して設計側の改善を行う想定で提案を行う。