クオリティ
フォーラム
2024はこちら

特別講演・基調講演

特別講演1

公益人本主義経営への挑戦

金井 政明 氏
金井 政明 氏
株式会社良品計画 代表取締役会長
「消費社会へのアンチテーゼ」として誕生した無印良品は資本の論理が優先される時代の中で、人間の論理に視点を当てて「感じ良い暮らし」や「これからの生活様式の在り方」を探求しています。弱いもの、小さいもの、はかないものなどに対する眼差し、体制や権力、マジョリティ であることに、つねに疑いの目を持ち続けることを大切にしながら、人と社会の「役に立つ」ということ。「社員が株主であり、経営者であり、プレイヤーである」といった人本主義経営により、経済、環境、文化のバランスのとれた「感じ良い暮らしと社会」の実現に向けて、それぞれの地域に巻き込まれながら超小売業に挑戦していきます。
金井 政明(かない まさあき)
株式会社良品計画 Ryohin Keikaku Co., Ltd.
代表取締役会長 Chairman & Representative Director
1976年4月 株式会社 西友ストアー長野(現 株式会社 西友)入社
1993年9月 当社入社
1997年3月 当社無印良品事業本部 商品事業部 生活雑貨部長
2000年5月 当社取締役 営業本部 生活雑貨部長
2001年1月 当社常務取締役 営業本部長
2003年5月 当社代表取締役専務取締役(兼)執行役員 商品本部長(兼)販売本部、宣伝販促室 管掌
2008年2月 当社代表取締役社長(兼)執行役員
2015年5月 当社代表取締役会長(兼)執行役員
    6月 公益財団法人日本デザイン振興会 評議員(現任)
2018年6月 公益財団法人日本民芸館 理事(現任)
2022年6月 公益財団法人セゾン文化財団 評議員(現任)
2022年11月 当社代表取締役会長(現任)
特別講演2

豊かな社会をつくる日立の社会イノベーション

東原 敏昭 氏
東原 敏昭 氏
株式会社 日立製作所
取締役会長 代表執行役
日立は「優れた自主技術・製品の開発を通じて社会に貢献する」という企業理念を掲げ、110年を超える歴史の中で、変化していく社会やお客さまの期待に応えてきました。しかしながら、日本経済を象徴するような企業であった日立は、「失われた30年」といわれる中で、2009年3月期には国内製造業として当時としては過去最大となる純損失を計上しました。その後、不断の経営改革によりV字回復を果たす中で、 2014年4月の社長就任から2022年3月のCEO退任まで、登壇者が経営者として日立を牽引した取り組みや経営哲学は、著書「日立の壁」において詳しく紹介されています。本講演では、その著書の中で、未来の日本企業を担う存在である聴講者の皆様へ登壇者が特に伝えたいメッセージをお届けします。これからの時代における経営者、マネージャーとしての考えやあるべき姿を考える上で、少しでも参考になれば幸いです。
東原 敏昭(ひがしはら としあき)
株式会社 日立製作所
取締役会長 代表執行役

生年月日


1955年2月16日生まれ

出身地


徳島県 小松島市

学歴

1977年3月 徳島大学工学部卒業
1990年9月 ボストン大学大学院(コンピュータサイエンス学科)修了

職歴

1977年4月 株式会社日立製作所 入社
1999年4月 電力・電機グループ大みか電機本部交通システム設計部長
2000年8月 電力・電機グループ情報制御システム事業部電力システム設計部長
2001年10月 システムソリューショングループ情報制御システム事業部電力システム本部長
2004年4月 情報・通信グループ情報制御システム事業部長
2006年4月 理事/情報・通信グループCOO
2007年4月 執行役常務/電力グループCOO
2008年4月 日立パワーヨーロッパ社プレジデント
2010年4月 株式会社日立プラントテクノロジー代表執行役 執行役社長
2013年4月 執行役専務/医療事業担当、インフラシステムグループ長 兼 インフラシステム社社長
2014年4月 代表執行役 執行役社長兼COO
2014年6月 取締役 代表執行役 執行役社長兼COO
2016年4月 取締役 代表執行役 執行役社長兼CEO
2021年5月 取締役 代表執行役 執行役会長兼執行役社長兼CEO
2021年6月 取締役 代表執行役 執行役会長兼CEO
2022年4月 取締役会長 代表執行役
基調講演

日本の産業競争力向上を実現する
これからの品質経営

~品質経営のパラダイムシフト~

佐々木 眞一 氏
佐々木 眞一 氏
トヨタ自動車株式会社 元副社長
一般財団法人日本科学技術連盟 理事長
日本の戦後の産業復興を支えた品質経営は達成手段にTQMを構築、進化させてきました。
製造業が主体だった20世紀後半の日本産業が成し遂げた急成長に大いに貢献を致しました。
顧客の価値観が物質的充足度から精神的満足度に重点を移し始め、サービス業や情報産業といった第3次産業が産業の主役となってきた今日、事業構造としてバリューチェーンは複雑化し事業主体も多様化をしてきております。
品質経営のパラダイムチェンジが求められていると言って良いでしょう。
TQMが新たな産業構造の下での品質経営に有効であり続ける為にTQM活動要素で強化すべきは何か、さらに追加が必要な活動要素があるのかの研究成果をお話しします。