「消費社会へのアンチテーゼ」として誕生した無印良品は資本の論理が優先される時代の中で、人間の論理に視点を当てて「感じ良い暮らし」や「これからの生活様式の在り方」を探求しています。弱いもの、小さいもの、はかないものなどに対する眼差し、体制や権力、マジョリティ であることに、つねに疑いの目を持ち続けることを大切にしながら、人と社会の「役に立つ」ということ。「社員が株主であり、経営者であり、プレイヤーである」といった人本主義経営により、経済、環境、文化のバランスのとれた「感じ良い暮らしと社会」の実現に向けて、それぞれの地域に巻き込まれながら超小売業に挑戦していきます。

日立は「優れた自主技術・製品の開発を通じて社会に貢献する」という企業理念を掲げ、110年を超える歴史の中で、変化していく社会やお客さまの期待に応えてきました。しかしながら、日本経済を象徴するような企業であった日立は、「失われた30年」といわれる中で、2009年3月期には国内製造業として当時としては過去最大となる純損失を計上しました。その後、不断の経営改革によりV字回復を果たす中で、 2014年4月の社長就任から2022年3月のCEO退任まで、登壇者が経営者として日立を牽引した取り組みや経営哲学は、著書「日立の壁」において詳しく紹介されています。本講演では、その著書の中で、未来の日本企業を担う存在である聴講者の皆様へ登壇者が特に伝えたいメッセージをお届けします。これからの時代における経営者、マネージャーとしての考えやあるべき姿を考える上で、少しでも参考になれば幸いです。

日本の戦後の産業復興を支えた品質経営は達成手段にTQMを構築、進化させてきました。
製造業が主体だった20世紀後半の日本産業が成し遂げた急成長に大いに貢献を致しました。
顧客の価値観が物質的充足度から精神的満足度に重点を移し始め、サービス業や情報産業といった第3次産業が産業の主役となってきた今日、事業構造としてバリューチェーンは複雑化し事業主体も多様化をしてきております。
品質経営のパラダイムチェンジが求められていると言って良いでしょう。
TQMが新たな産業構造の下での品質経営に有効であり続ける為にTQM活動要素で強化すべきは何か、さらに追加が必要な活動要素があるのかの研究成果をお話しします。